COLUMN:日刊ゲンダイ「数字のホンネ」

 

2008.03.25

日刊ゲンダイ「数字のホンネ」第53号 シニア族にますます高まる健康志向 『フィットネスクラブ売上高2886億円』

 4月から「特定健康診査・特定保健指導」が始まる。この制度が追い風となって、日本のあらゆる会社がシニア向けの健康支援プログラムなどを始めようとしている。それにともなってフィットネス業界やスポーツ用品業界もシニア向けの営業を強く促進している。

 健康志向は強まる一方だ。昨年は「7日間集中してエクササイズすればダイエットが可能」をキャッチフレーズに「ビリーズブートキャンプ」がテレビ通販で爆発的な人気を呼んだ。映像ソフトも見る間に100万セットを売り上げたという。
ま、ブームが去るのも早かったが・・・・・・。

 1980年代のバブル時代、年間200施設が新規開業して活況を呈していたフィットネス業界は、バブルの崩壊とともに大低迷期に突入したが、十数年経って再びにぎわいをみせ始めている。

 続々と定年退職を迎えつつある団塊世代や、急速な高齢化、さらに医療費の負担などの増加を考えると、今後どんどんフィットネスクラブやスポーツクラブがシニア世代の会員を増やしていくのは明らかである。

 平成17年の経済産業省による特定サービス産業実態調査のフィットネスクラブ編では、40歳以上の個人会員数が約155万人で、総個人会員数約385万人の4割を占める。これに法人会員利用のシニア世代も加わればかなりのものになるだろう。

 経済産業省の特定サービス産業動態統計調査では、平成19年の総売上高は2886億円。いわゆるメタボリックシンドローム対策として、またストレス解消として都市型のクラブは続々と会員を増やし、いまや接待先にまでなっているという。

 私なども確実にメタボのひとりであるが、いまだにたばこも酒もやめられずにいるのは、ストレスを発散させる方法を見つけられずにいるからである。

 政治も経済も不透明感が強まっている。この先、社会不安が増せば増すほど、個人の「守り意識」から一段と健康志向が強まり、フィットネスブームに拍車がかかる。
世の中の風潮が薄っぺらな「健康至上主義」に走らなければいいが。


2008年3月25日号